【ブライダル業界の現状の課題や動向】今後の将来はどうなる?

 

【ブライダル業界の現状の課題や動向】今後の将来はどうなる?

 

 

現在のブライダル業界が抱える課題は、少子高齢化・晩婚化・未婚率の増加などがあり、ブライダルのマーケット市場は緩やかに縮小傾向にあります。


時代や経済の変化、トレンドの影響も受けやすい業界であり、2022年には、新型コロナウィルスの流行により厳しい状況に立たされてしまいました。


しかし、2023年の新型コロナウィルス収束に伴い結婚式のあり方にも変化が起きてきています。

 

そこで今回は、現在のブライダル業界の課題や動向、これからの将来や展望についてご紹介したいと思います。


これからブライダル業界への転職を考えている方は参考にしてみて下さいね。

 

目次             

1:ブライダル業界の大手企業10社
2:ブライダル業界の現状・動向
 ・マーケットの縮小
 ・結婚式の多様化
 ・SNS普及による集客の変化
 ・結婚式の売上・結婚式費用の平均総額は上昇
3:ブライダル業界の課題・問題点
 ・少子高齢化によるマーケットの縮小
 ・未婚率増加による婚姻数の減少
 ・経済不況、晩婚化によるナシ婚の増加
 ・顧客の価値観の多様化
 ・業務効率の悪さ/優秀な人材の離職
4:ブライダル業界の課題対策
 ・市場の開拓、ブランディング力の強化
 ・多様化する結婚式のプランの強化
 ・優秀な人材の育成、定着
 ・集客戦略(WEB)の強化
 ・SDGsへの取り組み
5:ブライダル業界の今後の期待
6:まとめ/ブライダル業界の将来

 

 

 

ブライダル業界の大手企業10社  

 

ウェディングブライダル専門学校のおすすめランキング5校

 

まずは、現在のブライダル業界の全体像を知るために、ブライダル業界で売上の高い大手ブライダル企業10社をご紹介します。

企業の業績や業界での位置を知っておくと、ブライダル業界全体の理解が深まります。

 

 

 

売上高上位10社のブライダル企業一覧

 

1  株式会社テイクアンドギヴ・ニーズ 455億3千2百万円
(2023年3月現在)
HP
2  株式会社ツカダ・グローバルホールディング 396億2千万円
(2023年12月期)
HP
3  ワタベウェディング株式会社 276億4千万円
(連結/2023年3月期)
HP
4  株式会社エスクリ 241億2千9百万円
(2023年3月現在)
HP
5  株式会社BP 224億円
(連結/2023年8月期)
HP
6  アイ・ケイ・ケイホールディングス株式会社 219億9千万円
(2023年10月期)
HP
7  株式会社一蔵 197億4千万円
(2023年3月)
HP
8  株式会社ポジティブドリームパーソンズ 196億円
(2019年4月)
HP
9  株式会社ノバレーゼ 182億6千5百万円
(2023年12月)
HP
10  株式会社ディアーズ・ブレイン 146億円
(2022年12期)
HP

(※2024年6月現在)

 

売上が高い企業は、ビジネスの規模が大きいという事にもなります。

事業内容がブライダルだけではない企業もあるため一概には言えませんが、ブライダル業界の大手は売上高だけで判断すると上位10社が占めています。

 

企業の詳細などはこちらを参考にしてみて下さい↓

 

 ☑︎参考コラム

ブライダル業界の会社ランキング一覧【年収・売上高・年間休日・年齢別】ブライダル企業の最大手は?

 

 

 

ブライダル業界の現状・動向   

 

 

では、近年のブライダル業界の現状や動向はどのようになっているのでしょうか。

下記の4つをご紹介していきます。

 

 

ブライダル業界の現状・動向

①ブライダルマーケットの縮小

②結婚式のスタイルの多様化

③SNS普及による集客の変化

④結婚式の売上・結婚式費用の平均総額は上昇

 

 

 

①ブライダルマーケットの縮小    

 

ブライダル業界は、2000年に本格的にハウスウェディングが登場し順調に成長し続けてきた業界ですが、現在は、人口減少や少子高齢化による「結婚する世代」全体の減少、未婚率の増加やなし婚・晩婚化・経済不況などによる婚礼件数の減少から、マーケットの縮小が顕著となっています。

 

 

 

②結婚式のスタイルの多様化     


結婚式といえば、今まではホテルや専門式場などをメインに、演出や内容がある程度定番化されていました。
また結婚式のスタイルも「神前式」「仏前式」「人前式」などの様式で行われる事が一般的でした。


しかし、新型コロナウィルスの影響で人が集まる事が懸念された事もあり様々な形の結婚式が登場。


あわせて、世の中の流れが本質的な価値を重視するようになっている事、晩婚化が進み社会的な経験を積んだカップルの結婚式が増えている事、再婚カップルが増えてきている事、家族や大切な友人など少人数での結婚式を選択するカップルが増えてきた事から、結婚式の質や個性を重視する傾向になってきています。


その結果、定番のプランを選ぶだけではなく、「もっと自由に自分たちで考えたい」と考えるカップルも増えています。

従来のスタイルや様式にとどまらない個性的なウェディングスタイルも選ばれるようになってきています。

 

オンライン結婚式
フォトウェディング
ガーデンウェディング
リゾートウェディング
船上ウェディング
1.5次会型ウェディング
家族婚
少人数での会食
ナイトウェディング


など様々な選択肢から選べるように。
結婚式の多様化が進んでいます。

 

 

 

③SNS普及による集客の変化     

 

現在多くのブライダル企業は、SNSを使っての広告宣伝や情報発信での集客に力を入れています。
今までは紙媒体での集客がメインでしたが、今や何か調べる時は「スマホ」が一般的。


更に、TwitterやFacebook・YouTube・Instagramなどの普及により、一般ユーザーの検索はSNSが基本になりつつあります。
特にInstagramは20代〜40代の女性に人気があり、結婚式を挙げる層とも合致しています。


結婚式の準備を行う女性=プレ花
結婚式を挙げた花嫁=卒花
と呼び、InstagramaなどのSNSで繋がっています。


卒花と呼ばれる人たちが、結婚式場のサービス内容や満足度などを発信をし人気を集めている事から、情報をリアルタイムで見られるようになってきました。


SNSでの情報を頼りに、会場やドレス・料理・ウェディングケーキ・引き出物・ペーパーアイテムなどを選ぶようになってきており、あわせて「自分たちらしさ」「オリジナリティ」のある装飾や演出などを重視した付加価値のある結婚式を選ぶお客様が多くなってきています。


企業は、従来の会社HPだけでなく、こういった情報を写真やハッシュタグで効果的に発信・アピールする事で集客を得られるため、今や欠かせないツールの1つとなっています。

良い面がある一方で、ネガティブな口コミや他社へ流れてしまう可能性もあるため、社内の教育やSEO対策により力を入れなくてはならないでしょう。

 

 

 

④結婚式の売上高・結婚式費用の平均総額は上昇 

 

2020年に流行した新型コロナウィルスや景気の影響で更に数字も減少しましたが、徐々に結婚式を挙げる人々が戻ってきている状況です。

結婚式の売上高は増加傾向にあり、2023年の結婚式場の売上高は2,346億円となっており、新型コロナウィルス流行前の2018年の売上高2,246億円を上回っています。

 

2023年度 2346億1千万円
2022年度 2266億7千万円
2021年度 1739億2千万円
2020年度 1115億1千万円
2019年度 2537億5千万円
2018年度 2246億5千万円
2017年度 2250億8千万円

(※参照:経済産業省「特定サービス産業動態統計調査より)

 

 

また、リクルートブライダル総研の「ゼクシィ結婚トレンド調査2023(首都圏)」によると、「挙式・披露宴・ウェディングパーティ総額」も上昇しています。

 

2023年度調査 358万3千円
2022年度調査 347万3千円
2021年度調査 323万6千円
2020年度調査 382万8千円
2019年度調査 277万9千円
2018年度調査 372万4千円
2017年度調査 370万8千円

(※参照:ゼクシィ結婚トレンド調査2023より

 

 

 

ブライダル業界の課題・問題点  

 

 

ブライダル業界では様々な課題に直面しており各企業の競争も激しくなっています。

ここでは、前述した内容を更に詳しく解説していきます。

 

 

現在のブライダル業界の5つの課題

①少子高齢化によるマーケットの縮小

②未婚率増加による婚姻数の減少

③経済不況・晩婚化によるナシ婚の増加

④顧客の価値観の多様化

⑤業務効率の悪さ・優秀な人材の離職

 

 

 

①少子高齢化によるマーケットの縮小


現在の日本では、人口減少・少子化が社会的な問題となっており若い人口の減少=結婚する人の母数が減っているためブライダルマーケットが縮小しているという現実があります。

 

〇2024年4月1日現在(概算値)
・総人口:1億2400万人
前年同月比55万人減少


〇2023年11月(確定値)

・総人口:1億2434万2千人
前年同月比57万1千人減少

・15歳未満:1414万1千人
前年同月比33万3千人減少

・15~64歳:7397万3千人
前年同月比24万人減少


(※参考:総務局/人口推移

 

この数字を見ても少子高齢化が進んでいるのが顕著に分かります。

 

 

 

②未婚率増加による婚姻数の減少   


上記のように若い年代の人口減少が進んでいる中で更に未婚率も上がっているという現状があります。


5年に一度行われる国勢調査の最新の調査は令和2年に行われましたが、その際の男性の生涯未婚率は25.7%、女性は16.4%となっており5年程前から徐々に上がり続けています。


令和2年の国税調査では、男女別・年齢別の未婚率は以下のような結果となっています。

 

 

女性の未婚率○

25〜29歳 65.8%
30〜34歳 38.5%
35〜39歳 26.2%
40〜44歳 21.3%

 

 

男性の未婚率○

25〜29歳 76.4%
30〜34歳 51.8%
35〜39歳 38.5%
40〜44歳 32.2%

 

 

婚姻数は、1972年の109万9千984件が最多であり、2018年に戦後最小の59万件まで下がりました。

2019年に令和婚の影響もあり59万9千7件と一時的に上昇していますがその後減少傾向にあります。

人口減少はもちろんの事、女性の社会進出や価値観の多様化・若年層の非正規労働者の増加など様々な理由から婚姻数の減少しています。

 

令和元年の婚姻件数(確定数):59万9千7件
令和2年の婚姻件数(確定数) :52万5千490件
令和3年の婚姻件数(推定数) :約51万件

(※厚生労働省・人口動態統計より)

 

 

 

 

3:経済不況・晩婚化によるナシ婚増加 


入籍をしても挙式・披露宴をしないナシ婚を選ぶカップルが増加しています。

結婚式は1回でおよそ350万~600万円程の費用がかかり、招待客も50~100名と大イベントになります。


経済不況により結婚式にお金をかけなくても良いという考えのカップルや、女性の社会進出など様々な理由から晩婚が進んでおり、ごく親しい友人と軽いパーティだけにしたり家族だけの食事会で済ませる方達が増えている影響によるものだと考えられます。

 

 

 

4:顧客の価値観の多様化      


ブライダル業界は変化の激しい業界です。

ブライダル業界のトレンドは10年ごとに変わる。とも言われているように過去のトレンドを見てみても変わり続けています。

 

1980年代:派手婚(バブル期)
1990年代:地味婚(バブル崩壊)
2000年代:アットホーム婚(ゲストハウス)
2010年代:おもてなし(絆)婚
2020年:令和婚

 


時代によって消費者の価値観やニーズが多様化しますので、ブライダル業界もその変化に合わせて、プランや提案をしていかなければなりません。

現在のブライダルマーケットのシェアは下記のようになっています。

 

現在のブライダルマーケットのシェア

一般の結婚式場 :48.2%
ホテル        :28.1%
ゲストハウス   :6%
神社      :5.8%
教会(国内)   :4.6%
レストラン   :2.8%

(※ゼクシィ「結婚トレンド調査2023首都圏(推計値)」)

 

前述したように形式や規模にあまりこだわらないカップルが増えてきているため、オリジナルなオーダーメイド的な結婚式やスタイルや演出も求められています。

各ブライダル企業では従来の形式的な結婚式にとらわれず、柔軟に対応できる体制を整えなくてはなりません。

 

 

 

5:業務効率の悪さ・優秀な人材の離職 


ブライダル業界はサービス業に入るという事もあり比較的離職率の高い業界です。

様々な理由がありますが、ブライダル業界は人と人の繋がりを大切にする業界・職業です。

世の中のDX化が進んでいる中で、意外とアナログな業務が多く、効率が悪く業務量が増えてしまう事も1つの原因と考えられます。

特にウェディングプランナーは、接客・営業以外にも事務的な仕事や調整業務が多く、休日出勤や残業が増える事もよくあります。

女性が多い業界ですので他の業界に比べ女性管理職が多いという面もありますが、家庭との両立ができず、結婚・出産を機に退職してしまうケースが多くなっています。

 

 

 

ブライダル業界の課題対策      

 

 

これからのブライダル業界はこのような課題をどうクリアしていけば良いのでしょうか。
解決していくためには各ブライダル会社はどのような対策が必要なのでしょうか。

 

課題に対する対策

①市場の開拓・ブランディングの強化

②多様化する結婚式のプランの強化


③優秀な人材の育成・定着


④集客戦略(WEB)の強化


⑤SDGsへの取り組み

 

 

 

市場の開拓・ブランディング力の強化 


前述したように、現在のブライダル業界は婚姻数の減少や、結婚式実施率の低下が顕著になっており各企業の競争が激しくなっています。

そのため、ブライダル業ならではの新しい市場やサービスやプランの開拓、ターゲット・ニーズの掘り起こしが求められ、ますます他社との差別化や自社商品の強み(ブランディング力)を強化する事が必要になってきます。


ジミ婚やナシ婚が増えている一方で、サービス面に力を入れている付加価値の高い高級志向の結婚式場やホテルでは、変わらず多くの結婚式を実施しているところもあります。


また、近年では海外進出に力を入れたり、インバウンド婚に対応できる体制を整えていくブライダル企業も増えてきており、今後もこのような取り組みが更に重要となってくるでしょう。


結婚式実施率の低下に関しては、多様化する結婚のスタイルにターゲットを絞った提案・既に結婚式を利用頂いたお客様への定期的な利用を促す提案が必要となり、既に多くの企業で取り組みが行われています。

 

結婚式は、一生に一度の大切なセレモニーである事からリピーターがいないのが特徴の1つです。

ホテルや式場のレストランを提供し、様々な記念日などのプランによって定期的に利用してもらう事が重要な売上確保に繋がるため、下記のような取り組みが行われています。

 

プロポーズの演出
婚1・3・5・10周年記念食事会や写真撮影
子供の誕生、その後のお誕生日、七五三、入園、入学、卒業事の会食

 

 

 

多様化する結婚式のプランの強化   

 

前述したように、結婚式のスタイルは多様化してきています。

現在の結婚式のスタイルは、主に下記の4つに分類されます。

 

大人数での結婚式(挙式・披露宴)
少人数での結婚式(挙式・披露宴)
1.5次会(親族や親しい友人のみと挙式・食事会)

フォトウェディング

 

このような社会の変化に対応するために、ブライダル業界・ブライダル企業には今後様々な対策・努力が求められます。

価値観の変化や晩婚化の影響によるナシ婚の割合は2010年より増え続けています。

ナシ婚や再婚層に関しては結婚式の魅力を伝える事、また挙げない理由・問題点を解決できるプランの提案(短期間で準備ができる・短時間結婚式・大人向け結婚式など)によって改善していく余地はあると思います。


結婚式実施率が低くなっている理由には、経済的な理由や晩婚化が原因となっている事が多いため、現在人気となっているフォトウェディングや、短期間で準備ができるプラン、少人数・大人向けなどシンプルなプランやオーダーメイドプランなどの取り組みが今後も必要となるでしょう。


若者層・晩婚層・再婚層・LGBT向け・1.5次会対応など、ニーズに合わせたプランや結婚式自体の魅力・価値観を伝える事ができれば、ビジネスチャンスも増え、婚礼件数を増やしていく事ができるでしょう。

 

 

 

 

優秀な人材の育成・定着       


今後様々な結婚式のニーズに対応するためにも、ますます「人材」が重要になってきます。

現在は、SNSなどの普及により結婚式やウェディングドレス・ウェディングプランナーなどの情報や、満足度の口コミが誰でもリアルタイムに見られるようになった事もあり、結婚する人たちの価値観も多様化しています。

場所や施設のハード面だけでなく、サービスやウェディングプランナーの魅力等ソフト面を重視するカップルが増えています。


集客戦略の1つとして重要な役割を持つ手法ですので、式場の魅力やサービス内容をアピールするためにもお客様により満足して頂けるような質の向上が求められてきます。

そのため、ウエディング業界のプロとしてどの職種の従業員も高い能力やスキルが必要となってきます。


特にウェディングプランナーには、今までのコミュニケーション力やホスピタリティ力・営業力にプラスして、新郎新婦の要望や気持ち寄り添いながらあらゆる状況や場面に臨機応変に提案のできる対応力がある人材が求められています。


そのためには、ウェディング業界では人材育成やより多くの優秀な人材に定着してもらう事が必要となります。
改善されてきてはいますが、ブライダル業界は業務効率の悪さや、体力的にハードな面も多く人材が定着しないという面もあります。


従業員の育成や離職回避に力を入れると共に、IT化による業務の軽減や効率化、女性がより長く働けるよう社内制度を整える事がこれからもっと必要になってくるでしょう。

既にブライダル業界では、年間休日の増加や有給消化率100%に取り組んでいる企業、産前休業の拡大や男性の育児休暇取得の推進、ベビーシッター費用の補助・無料科、社内託児所・企業内保育園、短時間勤務の延長、契約社員として雇用形態を変えての勤務制度などに取り組んでいる企業が増えてきています。


また、女性活躍推進企業である「えるぼし」の認定を受けている企業もあり、今後は更に働きやすい環境作りがすすんでいくのではないかと思われます。

 

 ☑︎参考コラム

ブライダル業界の福利厚生は?産休育休は取れる?

 

 ☑︎参考コラム

ウェディングプランナーの仕事、将来性はある?現状の課題と今後について解説!

 

 

 

集客戦略(WEB)の強化       


昨今のブライダル企業は集客の戦略として、広告媒体を使っている事が殆どでした。
確かにメジャーなウエディングの広告に載っていると多くの人の目に留まりますし、安心感もありますので集客の方法としては一般的です。


しかし、それだけでは他社との差別化が分かりにくく自社の魅力や強みが伝わりにくいという面もあります。
前述したように、現在多くのブライダル企業がInstagram・Twitter・FacebookなどのSNSで自社アカウントを持っており集客の手法として利用しています。


近年では、SNSで結婚式場やウェディングドレスを選ぶカップルも増えてきています。

コロナ禍で外出も減り家にいる時間も増えた事から、自宅で気軽に結婚式場やウェディングドレスを探せるSNSやWEBでの集客はますます重要になってくるでしょう。


既に多くの企業で行われていますが、自社で専任のWEB担当を採用し、SNSや自社HP・ポータルサイトなど各種WEBの更新や分析を行いSEO対策を行なっていく事が重要になります。

顧客が求めている結婚式のスタイルやニーズを把握し提案・発信していく事が必要となってくると思います。

そこで結婚式の価値であったり、自社会場や働くスタッフの魅力や強み、ニーズに合うようなプラン・演出を伝えていく事ができれば集客を得る事や婚礼件数を上げていく事ができるのではないでしょうか。

また、結婚式を挙げない、なし婚と呼ばれる層や既存顧客のリピートなどはSEO対策を強化する事で取り込める可能性があります。

 

 

 

SDGsへの取り組み          

 

近年様々なシーンで聞かれる事が多い「SDGs」という言葉。

現在問題となっている「貧困・格差・環境問題」などを改善し、持続可能な世界・よりよい社会の実現を目指すために、国際社会共通の目標を掲げたものです。

2030年までの達成を目指して、17のゴールと169のターゲットから構成されています。

 

現在様々な業界で取り組みが行われていますが、ブライダル業界においてもSDGsへの対応が求められています。

ブライダル施設(ホテル含む)では、電力や空調・大量の水、食品ロスなど膨大な地球資源を使用しています。

そのため、ブライダル施設などの経営企業がSDGsの実現に向けて積極的に取り組む事は、17の目標を達成する上で非常に重要といえます。

 

ブライダル企業のブランドイメージ向上の要素としても、SDGsへの取り組みは重要な要素の一つになっていますし、様々な方向からSDGsの実践をする事はそれほど難しい事ではありません。

各ブライダル企業のSDGsへの取り組みは他社との差別化に繋がりますし、企業経営の責任の1つとして積極的に取り組んでいる企業が増えています。

 

 

<SDGsに取り組む大手ブライダル企業例>

株式会社テイクアンドギヴニーズ:HP
株式会社エスクリ:HP
株式会社ポジティブドリームパーソンズHP
株式会社ベストブライダルHP

高見株式会社:HP

 

 

 

ブライダル業界の今後の期待   

 

 

新型コロナウィルスにより更に厳しい状況に追い込まれていたブライダル業界ですが、前述したように「結婚式場の売上高」「結婚式費用」共に上昇しており、現在は回復傾向にあります。

 

 

■結婚式場の売上高推移■

2023年度調査 2346億1千万円
2022年度調査 2266億7千万円
2021年度調査 1739億2千万円
2020年度調査 1115億1千万円
2019年度調査 2537億5千万円
2018年度調査 2246億5千万円
2017年度調査 2250億8千万円

(※参照:経済産業省「特定サービス産業動態統計調査より)

 

 

■挙式・披露宴・ウェディングパーティ総額推移■

2023年度調査 358万3千円
2022年度調査 347万3千円
2021年度調査 323万6千円
2020年度調査 382万8千円
2019年度調査 277万9千円
2018年度調査 372万4千円
2017年度調査 370万8千円

(※参照:ゼクシィ結婚トレンド調査2023

 

 

前述したような様々な課題はありますが、コロナウィルスが5類感染症へ移行となり規制が緩和された事により婚礼件数は戻りつつあります。

近年では、フォトウェディングやガーデンウェディング、リゾートウェディングなど新しい結婚式のスタイルやトレンドが変化し続けており、これから新しいビジネスのチャンスも生まれる可能性がある業界です。

多様化が進んだ事で、結婚式に対する意識が逆に高まったとも言えます。

定番の結婚式以外にも、このようなオリジナルな結婚式がこれからも増えていくのではないかと思います。

結婚式の形が増える程、需要も高まりますので、世の中のトレンドを見極め各企業が柔軟に取り組んでいく事が重要になるでしょう。

 

 

 ☑︎参考コラム

ブライダル業界の現状と今後の未来はどうなっていく?

 

 

 

まとめ・ブライダル業界の将来  

 

 

現在のブライダル業界の現状や課題をお伝えしました。
厳しい面やマイナス的な要素もお伝えしましたが、業界の変化(減少)には時間もかかるかと思いますし、全てのブライダル企業がそうではなく既に様々な対策や社内変革をしている企業が多いと思います。


またこのコロナ禍に影響されず売上を減少させていない企業もあります。
いつの時代でも結婚は人生の一大イベントであり一生の思い出に残る大切な1日である事には変わりません。


大切な人たちとの絆を確認できたり感謝を伝える大切な場でもある事から、今後もなくてはならないサービスであり、結婚するカップルの価値観・ニーズを把握し、的確な価値あるプランを提案する事で結婚式という人生の大切な門出を一緒に作り上げていく事ができるでしょう。
ウエディング業界はどの職種の人たちも、大きなやりがいを感じ使命感を持っているプロフェッショナルばかりです。


社会の変化や景気によって影響がある業界ではありますが、今後も企業の戦略や社内変革が求められ、成功した企業が勝ち残っていくのではないでしょうか。
ブライダル業界の未来・これからの将来は、各企業の手に掛かっていると言えるでしょう。

 

 

 

 

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